会計の基礎知識｜損益計算書は企業の成績通知表！売上高、売上原価、売上総利益から分かること
会計 第2回
こんにちは、ビズハウスです。会計 第2回 の記事をお届けします。
ここ最近、会計研修を導入する企業が増えてきました。その研修中、受講者の皆さんに「昨年の売上高を教えてください」と質問すると、スラっと答えられる方、まったく違った数字を答える方、「？」のまま固まってしまう方と、その反応はさまざまです。
- 自社は儲かっているのか…？！
- 自社は儲かっていないのか…？！
損益計算書の構造と項目を理解することで、会社の状況を定量的に把握することができます。ビジネスパーソンに必須とされる会計に関する知識を、本稿を通じてぜひ習得してください。
■ 会計の基礎知識 ARCHIVE
目次
- 儲かる、儲からないの判断基準を定義する
- 損益計算書は、一定期間の企業の成績表
- 企業規模、経営の好不調が分かる「売上高」
- 期中に販売した商品・サービスに直接関係する費用「売上原価」
- 商品・サービスの付加価値、利益の源泉が分かる「売上総利益」
1.儲かる、儲からないの判断基準を定義する
儲かってますか、と聞かれたら、どのように答えますか？
- 何となく…
- ボチボチ…
- 貧乏暇なしで…
対外的には謙虚な回答が望ましいのかもしれません。しかし、部下や後輩から、また打ち合わせの際に同じ質問をされた場合、上記のような感覚に基づく回答で理解を得ることは難しいでしょう。客観性に乏しく、説得力の無いコミュニケーションで終わってしまいます。
このような空虚なやり取りから抜け出したい、本気で何かを実現させたい場合には、具体的な数字を活用することが有意義です。特に、「金額」「率」を取り入れることで説得性が増し、相手から信頼感、納得感が得られるでしょう。また、過去との比較、同業他社との比較することで、現状の良し悪しをより正確に把握することが可能となります。
自社の活動が、金額、率にどのように反映されているのか、自分なりの判断基準を持ちましょう。その判断基準を持つためには、自社の業績、同業他社の業績、業界全体の推移、経済環境の変化について、数字による情報を押さえておくことが大切です。
本稿では、損益計算書を作成する目的、基本構造、そして、売上高、売上原価、売上総利益について説明していきたいと思います。
2.損益計算書は、一定期間の企業の成績表
損益計算書とは、一定期間の収入、収益、費用が表記されている資料です。一年間の成績表として、結果、黒字（Profit）だったのか、赤字（Loss）だったのかが分かります。黒字（Profit）、赤字（Loss）の英語表記の頭文字を取って、「PL」とも呼ばれています。
損益計算書は、業種・業態、企業規模に関係なく、会計基準に則って作成しなければなりません。よって、損益計算書のルールを知っていれば、日本国内で展開するすべての企業の成績表を理解することができます。
■ 損益計算書の基本構造 ※日本の企業会計基準
3.企業規模、経営の好不調が分かる「売上高」
売上高とは、一定期間（各社が定める一年間の会計年度）に販売した商品、サービスの合計金額のことをいいます。過去から現在までの推移、他社との比較を通じて、自社の規模、経営の好不調を把握することができます。
日本国内で売上高が一番大きな企業は、トヨタ自動車株式会社です。2019年3月期の売上高は30兆2,256億円（連結）で、2位以下に2倍程度の差をつけるほど、断トツのトップに君臨しています。また、全世界の売上高ランキングでもトップ10入りを果たすなど、世界の輸送用機器業界を代表するポジションにあります。
■ 2019年3月期 売上高ランキング ※国内企業（連結）
- トヨタ自動車 30兆2,256億円
- 三菱商事 16兆1,037億円
- ホンダ 15兆8,886億円
- 日本郵政 12兆7,774億円
- NTT 11兆8,798億円
4.期中に販売した商品・サービスに直接関係する費用「売上原価」
売上高から売上原価をマイナスすると、売上総利益が計算されます。売上原価とは、一定期間に販売した商品・サービスにかかった費用の合計金額（仕入れ、製造、製造に関わる人件費などの合計金額）のことをいいます。
よって、販売できなかった商材は在庫として残るため、売上原価には計上されません。あくまで、一定期間に販売した商品・サービスに関する費用が売上原価となるので、注意しましょう。
尚、業種、業態によって、売上原価の計算方法はさまざまです。自社の売上原価の計算は、どの方法を採用していますか？
■ 売上原価の計算方法
- 総平均法 １年間の平均を計算
- 移動平均法 毎回の仕入れごとに平均を計算
- 先入先出法 先に仕入れたものから販売して、原価として計算
- 後入先出法 後に仕入れたものから販売して、原価として計算
売上原価を正確に計算するには、棚卸作業がとても重要となります。在庫を持つ企業は、毎月末に必ず棚卸を行っていると思います。棚卸の現場では、帳簿に記載された個数が実際に存在するか、実際に存在する商材は販売できる状態にあるかを確認しますが、数が一致しない、商材として販売できないものは、売上原価として計上することがルールとなっています。
■ 棚卸減耗費
帳簿の個数と実際の個数が合致していない場合、その分を売上原価に計上します
■ 商品評価損
商品として販売できる状態にない場合、その分を売上原価に計上します
5.商品・サービスの付加価値、利益の源泉が分かる「売上総利益」
売上総利益とは、売上に直接関係する費用（売上原価）を差し引いた商売上の利益のことをいいます。商品、サービスが持つ力、付加価値が分かり、その後の利益の源泉となる位置付けです。
売上総利益のことを、粗利益とも言います。責任あるポジションにおられる方は、ざっくりと利益が出ているか否かを把握するためにも、各商品、各サービスの売上総利益（または、売上総利益率）は常に把握しておくようにしましょう。
■ 計算式
売上総利益率 ＝ 売上総利益 ÷ 売上高 × 100
■ 産業別売上総利益率 ※出所：経済産業省ホームページ
- 製造業平均 22.3％
- 卸売業平均 11.8％
- 小売業平均 27.6％
- 飲食業平均 55.9％
まとめ
いかがでしたでしょうか？
売上高、売上原価、売上総利益を理解するだけで、会社や事業の規模、儲かっているか否かが具体的にイメージできるようになります。まずはご自身が働いている会社の売上高、売上原価、売上総利益を調べることからスタートしてみましょう。
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