手元にある大量の情報やデータの価値は、何に活用できたかで評価される
【情報活用|第1回】
手元に大量の情報・データがあっても、活用できなければ意味が無く、価値は無い
公的機関、民間企業から、多種多様な情報やデータを入手できる環境になりました。無料で入手できるものも多い一方で、知りたい内容を得るために細かく条件を設定して、正確性や信頼性が担保されたものを購入することもできます。
以前は、どこに情報があるのかを探すことからスタートでした。
それ故、情報を収集すること、どこに情報があるのかを知っていること、より多くの情報が手元にあることに価値がありましたが、現在の環境においてはそれらの価値は低減したと言っていいでしょう。
いつでも、どこでも、手軽に情報を入手できる環境はとても便利ではありますが、情報そのものの価値は希薄化してきた印象です。特に現在は情報の信憑性、権威性、正確性が問われ、どのように分析して判断するか、行動に移せるかが重要なポイントとなりました。
情報の何を、どのように使うかは人の判断であり、その人の知識、経験、思考によってアウトプットは大きく異なります。
最適な行動に繋げて結果を出せたかどうかで、事後的に評価される世の中になったと感じます。
どのように情報を収集して、有意義な判断と行動に繋げられるか?!
情報の活かし方は、企業経営、組織マネジメント、現場実務などさまざまな場面において求められる、ビジネスパーソンには必須のスキルです。ビズハウスの研修では、情報の活かし方を5つのステップでご紹介してます。
■ 情報の活かし方フロー
- 目的を定める
- 情報を収集する
- 情報を整理する、分析する
- 示唆を得る、裏付けを得る
- 行動に移す
まずは目的、ビジョン、あるべき姿を定めることからスタート
何のために情報やデータを収集するのか、その目的を定めることからスタートです。何も考えず、やみくもに収集していては、手元に量があるだけで、何が有意義なものかを判別することはできません。
情報収集の目的は、大きく2つに区分されます。どちらが情報収集の目的なのか、方向性を認識してから情報収集に入りましょう。
■ 示唆が欲しい
- これから何かを考えたい、何かを決めたいときの判断材料として、情報収集を行います
- 何が最適な選択なのか、取るべき方向性、実施すべき施策を導き出すために情報収集を行います
■ 裏付けが欲しい
- すでに決まったこと、共有したことについて、正当性、客観性、安心感を具備するために情報収集を行います
- 最適な選択か否かを最終的に確認したいときに、情報収集を行います
情報の範囲をどこまで広げるかに、正解はありません。情報量は多ければいいという訳では無く、少なくても信憑性に欠けてしまいます。過去、現在、未来、そして国内、海外など、収集する情報の範囲はご自身で判断しなければなりません。
最適な行動やアウトプットに繋げるために必要な情報量はどの程度か、そのバランスに留意して必要な情報を収集しましょう。
どこから入手したのか、情報の質を担保することにも注意が必要です。
■ 研修のご相談は、ビズハウスへ
必要な情報をヌケモレなく!7つの視点で情報を収集する
実際の収集はインターネットで行うことが多いと思います。さまざまなデータソースを覗いてみたり、関連する記事をザッピングしたり、多くの情報を手元に集めることができるようになりました。
とりあえず集め始める、ということが無いように。また、次のステップ「3.情報を整理する、分析する」に繋げられように、軸、基準、項目を定めてからスタートしましょう。
尚、収集した情報を7つのいずれかに区分し保管することで、何がどこにあるのかを整理して記憶することができます。
ビズハウスでは、目的やテーマに基づき、7つの視点とアプローチで情報収集することをお薦めしています。
■ 情報収集の7つの視点とアプローチ
- ヒト
- モノ
- カネ
- 情報
- 時間
- 知的財産/無形固定資産
- 感情/モチベーション
情報のデータソースは、公的機関、民間(企業)の2種類あります。
公的機関は各省庁、都道府県、市区町村など、関係各所にさまざまな情報が掲載されています。日本の統計情報は詳細かつ豊富に用意されており、無料で入手することができます。
最近は地域経済を分析するツール(RESAS)によって、全国表示、都道府県単位、市区町村単位で過去から現在までの推移や将来予想、サンプルとの比較を簡単なクリック操作で行えるようになりました。
まずは公的機関から欲しい内容を入手できるか検索してみましょう。情報やデータの信頼性は高く、フリーワードでも検索できるので、何がしかの有意義なものは収集できると思います。
■ 公的機関から入手できる情報・データ
- 人口
- 消費
- 観光
- 教育
- 医療
- 産業構造
- 企業活動
- 地方財政
- 経済統計 など
一方の民間(企業)においても、多数の情報やデータを発表しています。有料のために購入が必要の場合もありますが、より現場の実態に近い情報や、個社・個人のデータが欲しい場合には、専門的な民間企業から入手することができます。
但し、民間の場合には、営利を目的として活動している組織であるが故に、情報の偏向性、信憑性、客観性には十分注意をして取り扱う必要があります。余裕がある場合には、同じテーマで複数のデータソースから情報を入手して、比較してみましょう。
■ 民間(企業)のデータソース
- 金融機関
- 業界団体
- シンクタンク
- コンサルティング会社
- データを扱う専門会社
- 大学、大学院などの教育機関
- 新聞、雑誌、テレビなどのマスコミ など
まずはインターネットにて、欲しい情報に関連するキーワードを使って検索してみましょう。
過去に限らず、将来を予想する文献やデータなども、今後の方向性や行動を考える際のヒントになると思います。