【取組実績｜第52回】

会計研修のカリキュラム、研修の雰囲気などをご紹介します

毎年恒例、東急住宅リース株式会社様へ、今年で3回目となる会計研修を実施しました。受講者は手挙げ方式にて募集した結果、今回も早々にお申し込みをいただき、満席での開催となりました。

前回カリキュラムの全体構成はそのまま生かしながら、研修時間を3時間から4時間に変更しました。時間を長く確保できたことで、インプットとアウトプットのバランス調整、グループワークやディスカッションの回数や時間を多く設けることができました。

■ 本研修の目的

  • 数字に対する苦手意識を払拭して、会計や財務への興味と好奇心を醸成する
  • 貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の定義と見方を理解する
  • 財務分析、損益分岐点を用いた、定量的な思考と判断を実践できるように
  • 他部署の方々とのコミュニケーション、繋がりを構築する機会に

決算書の見方、財務分析の進め方、損益分岐点の活用法と、会計の基礎から実践までを段階的に学んでいただけたと思います。

■ 第1回カリキュラム　※基礎編

  1. 企業活動とお金の流れ
  2. 損益計算書の見方
  3. 貸借対照表の見方
  4. ケーススタディ

会計や数字に対する苦手意識を払拭するべく、まずは企業活動やお金の流れの全体像について解説。その後、損益計算書、貸借対照表の要点、見方を解説しました。

個人ワーク、グループワーク、ディスカッションを多用することで、楽しみながらインプットいただけたと思います。対面型研修ならではの受講者同士のコミュニケーションにより、縦横の人間関係の構築にも繋げられたのでないかと思います。

■ 第2回カリキュラム　※応用編

  1. 前回の振り返り
  2. キャッシュフロー計算書の見方
  3. 財務分析の進め方①
  4. ケーススタディ

ケーススタディでは、自社の決算書のサンプルに財務分析に取り組んでいただきました。

出てきた数字をどのように読み解き、良し悪しを評価し、行動に繋げていくかについてディスカッションを行ったことで、利益を創り出す難しさ、会社経営を考える機会になったのではないかと思います。

■ 第3回カリキュラム　※実践編

  1. 前回の振り返り
  2. 財務分析の進め方②
  3. 採算を見る眼を養う
  4. ケーススタディ

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の基礎知識を踏まえて、昨今企業経営において重要とされている3つの経営指標（ROE、ROA、ROIC）、ならびに損益分岐点について学んでいただきました。

営利企業で働くビジネスパーソンは、利益はどのようにして創り出されるのか、ご自身の業務が利益に結びついているのか、利益創出のメカニズムは知っておくべきビジネス知識の一つです。

ビズハウスでは、会計研修を企画、検討する際に「損益分岐点」をテーマに入れることを強く推奨しています。固定費、変動費、限界利益、損益分岐点比率など、何をどうすれば利益が生まれるのかを定量的に理解することができるようになるからです。

今回もケーススタディを通じて、「利益創出のポイントは限界利益」であることをご理解いただけたと思います。

研修の学びを確実にするために、今回は事後課題にも取り組んでいただきました

研修終了時には理解していた内容であっても、時間の経過とともに徐々に忘れてしまいます。特に、日常業務で使わない知識やノウハウは、記憶の片隅に埋もれてしまうのが普通ではないでしょうか。

今回初めての試みとして、事後課題を設定しました。研修で学んだ内容の復習を目的に、次回研修までに取り組んでいただきました。

尚、多忙な日常業務においてもしっかりと取り組んでいただくため、事後課題の難易度は易しめに、テキストを見れば十分に回答できる内容としました。

受講者は否応なしに復習しなければならない状況となったことで、研修の確実なインプット、ならびに次回研修の準備に繋げることができたと思います。

物事を定量的に考えて判断する、行動することができるビジネスパーソンになれるように。

本研修の学びで終わらせずに、ご自身の知識欲を喚起して、継続的なブラッシュアップを図っていただきたいと思います。

■ 研修のご相談は、ビズハウスへ

クライアント情報

東急住宅リース株式会社 

  • 設立　2014年4月
  • 本社　東京都港区海岸1-2-20　汐留ビルディング6階
  • 事業　サブリースや運営代行などの賃貸経営、リフォームやリノベーションなどの建物管理など
  • URL　ホームページを見る

東急住宅リース株式会社は東急不動産ホールディングスの100％子会社として、賃貸住宅のプロパティマネジメントを主業務として活動しています。

全国主要都市にある支店を基盤に、資産価値の最大化や集客性を高める独自のサービス、ホールディングスの各社との連携を通じて、お客様に最適な付加価値の高いサービスを提供しています。

また、ビジネスパーソンがスポーツに親しむ環境づくりを目指し、スポーツに対する社会的機運の醸成を図ることを目的として、従業員の健康増進のためにスポーツ活動の促進に取り組んでいます。

スポーツ庁が2017年より開始した「スポーツエールカンパニー」には5年連続の認定となり、通算5回以上認定された企業に与えられる「Bronze認定」を取得されました。

日本全国の幅広いネットワークと高い信頼を備えた企業ブランドを基盤に、お客様へ最高水準のサービスを提供する注目の企業です。

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