人材育成、社員教育に関する問題、課題、悩みごと

【BUSINESS note】

企業の人事、採用、教育を担当されている方々と、日々情報交換しています

ビズハウスでは、上場企業から中小企業まで幅広い業種の方々に社員研修を実施しています。各社からのご要望を踏まえてカリキュラムをカスタマイズしており、毎年継続してご依頼いただくことが多いのも弊社の特徴です。

また、弊社では、カリキュラムを設計する前に、先方の研修担当の方と綿密に打ち合わせを行うようにしています。

なぜ人材育成に力を入れるのか、研修の目的とゴール、各階層に求めるスペックなど、突っ込んだやり取りの中から情報を収集し、その会社に最適な研修をご提供できるように準備を進めていきます。

■ 研修のご相談をいただいた際に確認すること

自社の強み
自社の弱み
自社の特徴
研修の目的、ゴール
これまで行ってきた人材育成、社員教育に関する施策　など

事前の打ち合わせの際には、現在抱えている問題、課題、悩みごとなどをご説明いただく機会を作っています。

業務、階層、エリアごとに整理して、今必要な研修は何か、受講者のスキルレベルや仕事に対するモチベーションなどを踏まえて、最適なカリキュラムを作り上げていくイメージです。

各社で抱えている問題はさまざまですが、共通しているテーマ、コロナ禍の今だからこそ実施したいテーマなど、相談を受ける側として知り得た知見を本稿でご紹介していきたいと思います。

モチベーションが高い人を選抜して先行させるか、平等に機会を与えて全員を底上げさせるか？

人材育成は時間とコストがかかります。特に研修の場合、受講者は一時的に職場を離れることになるため、周りの理解と協力が得られなければ開催できない、というのが実態ではないでしょうか。

研修を企画、運営する側は、研修を通じて新しい学びや気付きを得て欲しい、研修で習得した知識やノウハウを現場で活用して欲しい、という期待を持って取り組んでいます。

人材の成長は、会社の成長に繋がる。

自社に適した人材育成、社員教育のアプローチとは何か、悩まれているご担当者はとても多くいらっしゃいます。

■ モチベーションが高い人を選抜して、先行させる

成長したい意欲を持っている人ほど、研修を通じて成長する可能性は高いと言えます。新しい知識、ノウハウを習得することに前向きな人に研修を提供したい、と考える場合には、日々モチベーション高く仕事に取り組んでいる人を選抜してみてはいかがでしょうか？

但し、実際に選抜をする際には、事前にその基準を定義して共有するようにしましょう。選抜基準が定まらず、恣意的に運用している印象が付いてしまうと、研修に対する理解と協力は進みません。

なぜ自分が選ばれたのか？
なぜあの人は選ばれたのか？

研修の目的や意義、対象者の選抜基準、スケジュールなどを公表することは、人材育成を積極的に推進しているメッセージになります。頑張っている人に応える姿勢は、職場に活気を与えて、働きやすい環境の整備にも繋がります。

■ 平等に機会を与えて、全員を底上げさせる

新入社員、ならびに若い世代に対しては、全体をボトムアップさせる目的で、同じ内容の研修を全員に提供するアプローチが有効です。

特に入社3年目までは毎年フォローアップ研修を実施することで、各自の成長度合いを一定のレベルにキープすることができるでしょう。また、受講者にとっても同期と会える機会でもあり、繋がりを醸成する効果も得られます。

但し、他人と一緒であることに安心感を持つことが無いように、研修の意図をしっかり伝える必要があります。今後どのように個性を持ち、会社に貢献していくのかを自分自身で考えて実践しなければならないことに気付かせなければなりません。

ビジネス社会は、平等ではありません。厳しい競争を勝ち残るためには、他者より秀でた特徴を備えた人材の力が必ず必要になります。

故に、人材育成の現場に携わる人間としては、今までと同じように、毎年同じ内容の研修を各階層に行っていては、世の中の変化に対応できる人材は育たないと感じています。

一定のスペックまでは、全体を底上げするアプローチで
成長をサポートする仕組みを整えて、その後の成長は自分の意志に任せるアプローチで

以上の2段階で人材育成、社員教育に取り組むことをお薦めします。これからは、昇格、昇給、異動のタイミングや人事評価など、研修の受講状況とリンクさせて判断しても有意義ではないでしょうか。

■ 研修のご相談は、ビズハウスへ

よく聞く問題、課題、悩みごと

ご担当者の方からよく聞く人材に関する問題、課題、悩みごとは本当にさまざまです。業種、業界、ビジネスモデル、景気の状況など、その時々によって内容は変化していきます。

会社の将来を定めて、実現する人材を育成する。

今後どのような未来を切り拓いていくのか、それを実現するために必要な人材を定義して中長期的に育成していく、というアプローチが最適です。初めから完璧な教育体系を設計、運用する必要はありません。環境の変化に合わせて柔軟に対応していきましょう。